新車・中古車の乗り出し価格相場

車を買うとなると車体だけの価格で収まらないのは車を買う方にとって常識ですが、実際にいくらになるのかは予算の関係もあるので大きな関心事です。

販売者側の都合としてはほかの業者よりも広告を目立つようにするために、乗り出し価格は抜いた状態で車体価格を書いているケースが多い、というかほとんどがそのような状態であり、良心的な広告メディアを除けば、表示されている価格で車を購入できないことはユーザー側もよく知っています。

今回は新車と中古車の乗り出し価格について、その相場がいくらなのかを見ていきます。

車の乗りだし価格はいくらが相場か

車を買うとき、新車を選ぶか中古車を選ぶかによって、かかる費用の考え方が異なります。

新車を買う場合は、車本体の値段に加えて、選んだ追加オプション、さまざまな税金、整備パックなどの追加費用を合わせた金額が「乗り出し価格」になります。この乗り出し価格は、車によって変わりますが、車本体の価格の約1割から2割が目安となることが多いです。

一方で、中古車の場合は、乗り出し価格の大部分が車検や必要な整備費用で、通常は車体価格に約30万円を加えた金額が乗り出し価格となります。

中古車の乗り出し価格は比較的シンプルで理解しやすいです。それに対して新車の場合は、追加費用が多岐にわたるため、総費用を把握しにくいことがあります。

例えば、新車でトヨタプリウスの「S」グレードを選んだ場合、乗り出し価格を計算する際には、基本の車体価格に、選んだオプションの費用、必要な税金、そして整備パックなどの追加費用を全て足し合わせる必要があります。

このように、新車か中古車かによって、乗り出し価格を考える際のポイントが異なるため、車を選ぶときはこれらの費用も含めて総合的に検討することが大切です。

総支払費用と諸費用の価格計算例

トヨタプリウスの「Ｓ」グレードを例に出して、新車の乗り出し価格を見ていきます。

特に注目してほしいのはメーカーオプションであり、この部分は乗り出し価格として高くなる要因となります。

※以上はトヨタ公式サイトの見積もりシミュレーション結果による

見てわかるように車体価格に対して２割増しとなってしまいます。

ということで、新車の乗り出し価格の相場としてはオプションの選択による面と、消費税も考慮するとさらに高くなるということがわかってもらえたと思います。

新車乗り出し価格相場例の注目ポイント

車を購入するとき、支払い総額の大部分を車両本体価格が占めるのは当たり前ですが、メーカーオプションの費用もかなり高くなりがちです。ただし、メーカーオプションについては値引きが難しいのが一般的です。

メーカーオプションには、安全装備やナビゲーションシステムなど、必要とされる機能が多く含まれているため、これらのオプションによって価格が高くなるのはやむを得ないことかもしれません。

しかし、販売店の諸費用に関しては、交渉によって削減したり、無料にすることが可能です。そのため、どんなに小さな費用でも、積極的に交渉してコストダウンを図ることが大切です。

一方で、法定費用（例えば取得税など）については、特定の減税措置を除いて削減することは難しいです。ですが、車の購入価格を下げることで、これらの税金の支払い額も少なくすることができます。つまり、車の価格をできるだけ低く抑えることが、税金の節約にもつながるわけです。

車購入時には、メーカーオプションや販売店諸費用、法定費用など、さまざまなコスト要因を理解し、賢く交渉を進めることで、トータルコストを最適化することが求められます。

節約できる販売店諸費用

販売店諸費用については削減することが可能で、車の値引き最終段階ではここを交渉できるかが、少しでも安く車を買うためには重要な要素です。

販売店諸費用については、主に代行費用が多くを占めていて、例として次のような項目があります。

たとえば納車費用については自分で購入した車を取りに行けばその分を節約できます。

また車庫証明取得も、取得経験が無い方でも簡単に取得できるでしょう。

ただ、車検についてはユーザー車検が出来そうでなければ、任せてしまったほうがよいです。

つまり、書類関連の代行であれば自分で出来る場合も多く、その反面、技術的な手続きが必要なものは任せたほうが良いということになります。

自分で取りにいけば納車代行費用はカットできる

車を買うときにかかる費用を少しでも減らしたいなら、一番手っ取り早いのは納車代行費用を省くことです。なぜなら、車を自分で取りに行くだけでお金が節約できるわけですから、これほど簡単な節約方法はありません。

納車代行費用は、多くても1万円程度ですから、節約額としては大きくはありませんが、車の価格交渉をしっかりしたい方や、諸費用をできるだけ抑えたい方にとっては、納車代行費用を省くことが一つの方法になります。

書類関連は時間がある人向け

書類関連の諸費用を節約するには、少しの手間と基本的な知識が必要ですが、それほど難しい作業ではありません。「名義変更代行」「登録代行」「車庫証明関連代行」などが主な諸費用ですが、特に一般的なのが車庫証明関連の手続きです。

車庫証明を取得するには、大体2週間ほどかかりますが、警察署に2回訪れるだけで完了します。この手続きを自分で行うことで節約できる費用は、約1万円前後になることが多いです。車の価格交渉で限界まで値引きをしてもらった場合でも、この1万円は無視できない額です。

もし警察署が近くにある場合は、書類記入もそこまで難しくないため、車庫証明の取得を自分ですることを検討する価値があります。

諸費用を交渉する最適なタイミングについても重要です。車を購入する過程で、販売店との交渉では車の価格だけでなく、これらの書類関連の諸費用についても話し合い、できるだけ負担を減らすように努めることが大切です。自分でできる手続きは自分で行い、不要な代行費用を節約することで、車の総コストを抑えることが可能になります。

諸費用の交渉は最後に行うこと

車を買うときの値引き交渉で、小さな費用の話は最後にするべきです。小さいことから交渉を始めてしまうと、大きな値引きを話し合う時に困難になることがあります。だから、まずは大きな金額の値引きから始めて、最後に細かい部分の交渉をするのが、うまく大きな値引きを得るためのコツです。

また、車屋さんは小さな費用で利益を出そうとしていることが多いので、いきなりこれらを削るように言うと、相手に悪い印象を与えかねません。だから、細かい部分の値引き交渉は、すべての大きな話が終わった後に取っておくといいでしょう。

乗り出し価格相場はいくら？まとめ

車を買うときは、車体価格だけでなく、他にもいろいろな費用がかかります。ですが、これらの費用には減らせるものと減らせないものがあります。

たとえば、税金の部分でも最近は減税措置があるので、減らすことができるかもしれません。車を買う計画を立てるときから、支出を抑える方法を考えると良いでしょう。

車の維持費に関しては、すべて定価通り支払わなければならないわけではありません。特に、販売店が加算する手数料は交渉で減らすことが可能なので、しっかりと話し合いをすることが大切です。

車をできるだけ安く手に入れることはみんなの願いですが、販売店の立場も考慮しながら、どこをどう交渉するかをしっかりと考えましょう。

また、もし大幅な値引きを望むなら、中古車の選択肢も考えると良いですね。新車にこだわらない場合は、中古車を検討することで、望む条件に合った車を見つけやすくなります。

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